日本映像ソフト協会(JVA)は22日、統計調査委員会が今年6月に実施した「第24回ビデオレンタル店実態調査」の調査結果を報告書として取りまとめ、次のように発表した。

　今回の調査は、例年のように郵送アンケート方式で行い協会のレンタルシステム加盟店(3207店)を対象に調査(有効回答数607)した結果、大手チェーン(ツタヤやゲオなど)による廉価キャンペーンによって貸出数量や会員数は大幅に増えたが、低料金化により売上が減少するという実態が浮き彫りとなった。

　まず、ビデオレンタル総売上の対前年比をみると、前年を100とした場合に、これを上回ったと回答した店舗の構成比は前年の30・5%から12・5%に減少。つまり、全体の1割強の店しか前年を上回ることが出来なかったことになる。また、対前年比80〜100%未満の店舗は全体の67%(前年は63・4%)、80%に届かなかった店舗も前年の6・1%から20・5%へと激増し、対前年比の平均値は87・1%と、厳しい実態となった。

(全文は2010/10/25発行の「連合通信レコード速報」に掲載