ビクターエンタテインメントは25日、6月24日開催の株主総会と取締役会において、第42期（平成21年4月1日〜22年3月31日）の決算概況と共に、取締役の選任と取締役の担務を次のように決定したと発表した。

　まず、第42期の売上概況については、合計売上高が前期比61％、金額にして約124億円減収の191億20百万円にとどまった。内訳は、オーディオが前期比59％の95億12百万円、映像が同45％の37億25百万円、音楽配信や権利収入等のその他が同82％の58億83百万円であった。

　また、これをビクターエンタテインメント本体（VE）と受託部門に分けると、VEの合計売上が前期比56％の134億92百万円、うちオーディオが同56％の65億79百万円、映像が同88％の23億12百万円、その他が同81％の55億円。受託は合計で同77％の56億28百万円、うちオーディオは同68％の29億33百万円、映像は同88％の23億12百万円、その他は同97％の3億83百万円であった。

　一方、役員人事については今回、取締役の選任と各取締役の担務を決定したもので、今回は堤孝夫ビクターミュージックアーツ代表取締役を取締役に新任したほかは全員再任（全員非改選）となった。

（全文は2010/6/28発行の「連合通信レコード速報」に掲載）