2004年10月1日に東京ラジオ5社が中心となり設立した日本ラジオ広告推進機構(RABJ)が、9月末をもって活動を休止、組織を解散することになった。
RABJは、日本のラジオ活性化を目ざしてイギリスの例をとって独立した第三者機関として発足、会員社は98社で様々な活動を行ってきたが、5年半で幕を閉じることになった。
なお、RABJがこれまで蓄積してきたマーケティングデータは民放連に寄付され、現在、民放連のホームページに掲載されている。
(全文は2010/12/27発行の「連合通信放送映画速報」に掲載)